筆記試験は教養科目と専門科目から構成されているので、それぞれ何割取るかということが問題である。もちろん両者六割ずつを目標としても一向に差し支えないわけであるが。実際は、出題範囲が広くて対策が取り難い教養科目を五割とし、比較的対策しやすい専門科目で七割という目標にするとよい。つまり教養、専門各五〇問ずつの出題数とするならば、教養五割=二十五問、専門七割=三五問を目標とすれば全体として六割確保できることとなる。専門科目で七割というのは難しく聞こえるかもしれないが、効率的にやれば充分点数を確保するやり方がある。むしろここでキーになるのは、教養科目の扱いである。
教養科目というのは、政治・経済・文学・芸術・物理・化学・歴史・地理・数学・英語等出題範囲が広すぎて対策が立てにくい。簡単に得点できる人がいる一方で、できない人にはさっぱりというものである。特に国Ⅰの教養試験はマニアックな知識を問うものと鋭い思考回路が要求される問題が並び、超ハイレベルである。はっきり言えば、一般教養の域を完全にオーバーしている。蛇足になるが、国Ⅰ試験が難しいというのは、この教養科目を指すのではないかと私は思う。専門科目も地上よりは数段難しいものの、例えば法律職で言えば司法試験ほどではなく、時間さえかければ点数は上がっていくものである。また厳しい官庁訪問と言えども、事前勉強と考え方をまとめておけば何とかなる。しかしこの教養試験だけははっきり言って対策は不可能。この教養科目で三割以下の得点能力だと、司法試験に受かっていたり経済学の博士であろうと、一生かかっても国家公務員キャリア(=Ⅰ種試験合格者)になることはできないであろう。
話はそれたが、国Ⅰに関わらず地上・国Ⅱ・市役所志望の方も、各自早目に模試や過去問にトライし、特に教養科目で何割程度とれるかチェックすることをお勧めする。たとえばいきなり五割取れる人であれば、教養五五%、専門六五%を目標とすればよい。これはかなり有利であると言えよう。三割以下の人であれば、ちょっと厳しいが教養四〇%、専門八〇%を目標としなければならない。四割取れないと全体の得点に関わらず足切りされるという噂もあるので、最低でも四割は取りたいところである。平均的には教養五割、専門七割を目指すことになると思われる。教養科目で結果が芳しくない人も、四割程度であれば何とか対策が無いわけではないので(後ほど述べます)、ショックを受けずにもう少しお付き合いいただきたい。
なお、ここで言っているのは、教養試験に比べて専門科目が簡単だと言っている訳ではない。難易度について言えば、人によって感じ方が違うだろうが、大差ないと思われる。あくまで、
コストパフォーマンスを考えたとき、専門科目は投入した学習時間に対して得点力アップに結びつきやすい、ということである。
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